バルセロナは、レアル・マドリーのフロレンティーノ・ペレス会長を名誉毀損で提訴することを発表した。
20年ぶりに行われたレアル・マドリーの会長選挙で、65％の得票率で再選を果たしたペレス氏。しかし、この会長選挙の実施を発表した5月12日の記者会見では、様々な発言が物議を醸していた。その中で、バルセロナが2001年から2018年まで当時の審判技術委員会（CTA）副会長エンリケス・ネグレイラ氏及びその息子が所有する会社に合計で約800万ユーロを支払っていたことで生じた審判買収疑惑、いわゆる“ネグレイラ事件”について以下のように語っている。
「過去3年間、我々は前例のない汚職事件、史上最大の汚職スキャンダル、ネグレイラ事件に直面していたことがわかった。当時の審判員は、今もラ・リーガなどの大会で審判を務めている。我々はUEFAに提出するための包括的な資料を作成し、問題を未然に防ぐように働きかけるつもりだ。CTAの会長は、この件は忘れるべきという。だが我々は500ページに及ぶ資料を作成し、シーズン終了後にすぐさま送付する予定だ」
そしてスペイン『as』は8日、ペレス会長がここ数カ月かけてまとめた資料をまもなくUEFAに提出すると報道。現在も予審が行われている“ネグレイラ事件”を徹底追求する姿勢を見せていた。
しかし、バルセロナ側も反撃。ペレス会長の数々の発言は「名誉毀損」に当たるとして、スペイン刑法205条に基づき提訴した。5月12日の記者会見および翌日のメディアでの発言を挙げ、「本訴訟の目的は、ペレス氏が虚偽であることを知りながら行った発言、すなわちクラブのイメージと評判を傷つける中傷的な発言を撤回させることである」と発表している。なお、バルセロナ側は和解の申立も行っているため、ペレス会長は本格的な法的手続きが始まる前に発言を撤回することができるが、発言を撤回しない場合は刑事告訴を行うと明かしている。今後の動向に注目だ。