パリ・サンジェルマン(PSG)に対して欧州サッカー連盟(UEFA)がファイナンシャル・フェア・プレー(FFP)違反の再調査を通達していた問題で、スポーツ仲裁裁判所(CAS)は再調査が行われるべきではないとクラブを支持する決定を出した。
2017年夏、PSGは2億2200万ユーロ(当時約290億円)でバルセロナからネイマールを、1億8000万ユーロ(当時約232億円)の買取オプションが付帯する1シーズンのローン移籍でモナコからキリアン・ムバッペを獲得するなど、超大型補強を敢行した。
これを受け、同年9月にUEFAはPSGに対してFFPに関する調査を開始。そして、約9カ月後の2018年6月にフランスのクラブはUEFAの提唱するルールの従っていることが明らかになり、調査は終了した。しかし、それから数カ月後、UEFAは再びPSGへの再調査を行うことを発表していた。
UEFAが当初の決定を覆したことを不服とするPSGは、CASに対して訴えを起こしていた。そして19日、CASはUEFAの当初の決定が「最終的かつ拘束力のあるもの」とPSGの訴えを支持する声明を出し、再調査は行われるべきではないとの判決を下した。
2014年、PSGはFFP違反によりUEFAから6000万ユーロ(当時約84億円)の罰金に加え、チャンピオンズリーグの登録メンバーの制限という重たい処分を科された過去がある。CASがクラブの訴えを支持したことで、この件はこのまま収束することになるのだろうか。
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