日本サッカー協会(JFA)は22日、2023年のFIFA女子ワールドカップ(W杯)の招致から撤退することを発表した。
25日に開催地が決定される女子W杯の招致に向けて、さまざまな活動を行ってきたJFA。しかし、22日に行われた臨時理事会で撤退することが決定された。このことについて、JFAの田嶋幸三会長は公式サイト上で「招致活動に多大なるご支援をいただいた政府、自治体、サッカーファミリー、ファン・サポーターの皆さまに心から感謝申し上げます」と伝えつつ、今回の決断に至った理由を説明している。
女子W杯の招致レースでは、日本の他にブラジル、コロンビア、共催のオーストラリア・ニュージーランドが最終候補に残っていたが、8日にブラジルが立候補を取り下げ、南米サッカー連盟がオーストラリア・ニュージーランド支持を表明。さらに、女子サッカー強豪国として認められる日本は、運営能力も含めて国際サッカー連盟(FIFA)より公表された評価報告書にて高い評価を得ていたが、オーストラリア・ニュージーランドはそれをさらに上回る情勢となっていた。
「こういった状況もあり、数多くのFIFA大会を開催してきた日本で女子ワールドカップを開催することは、世界的な普及や発展という観点から賛同を得にくいのではないかという根強い意見がありました」
「女子の世界一を決める大会は、FIFA女子ワールドカップとオリンピックの2つがあります。新型コロナウイルスの影響によってその女子サッカー最高峰を決める2つの大会が、短期間に同じ国で開催されることに対する抵抗感が強まったことも感じました」
招致レースにおいて日本が劣勢になったこと、そして「オーストラリア・ニュージーランドが開催地に決まった場合、時差や環境面においても日本にとってなんら負担や支障になることはなく、同大会で優勝を目指すなでしこジャパンへの大きなサポートにもつながる」ということも踏まえ、今回の決断に至ったようだ。
また、田嶋会長は「招致活動からの撤退は、JFAの招致委員会や理事会などで慎重に熟慮を重ねた上での決断」であることを強調し、「世界中で猛威を振るっている新型コロナウイルスによって日本のサッカー界も大きな影響を受けています。これからも困窮しているサッカークラブなどへの財政的な支援などを継続し、サッカーファミリーが安全に楽しくサッカーができる日常を取り戻していく必要」があるとして、パンデミックが決断に影響した可能性も示唆した。
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