ユヴェントスの元幹部らに科された資格停止の処分が全世界で適応されることが国際サッカー連盟（FIFA）により発表された。
昨年末からスキャンダルに揺れるユヴェントス。選手の人件費を9000万ユーロ（約130億円）程度節約するために、不正会計など多くの財務違反の疑いが掛けられていた。そして、1月には今シーズンのセリエAでの勝ち点を15ポイント剥奪されることが決まった。
さらに、すでにユヴェントスからの退任を発表していたアンドレア・アニェッリ元会長やパヴェル・ネドヴェド元副会長、さらに当時のスポーティングディレクターだったファビオ・パラティチ氏らに対してイタリア国内での活動禁止処分が科されていた。
しかし、イタリアサッカー連盟（FIGC）はFIFAに対して元ユヴェントス幹部の処分をイタリア国内だけではなく、世界中で適応されるように要求。そして、FIFAは29日に声明を発表して、この処分が国外でも効力を持つと伝えた。
「FIGCの要求を受け、世界中で効力を持つためにFIGCにより複数のフットボール関係者に科された制裁の範囲を広げることをFIFA懲戒委員会の委員長が決定したことをFIFAは発表する」
この決定により、大きな損失を被ることになると考えられているのがトッテナム。現在スポーティングディレクターを務めるパラティチ氏は30カ月の資格停止処分を受けており、イングランドのクラブからの退任を余儀なくされる可能性が高いと考えられている。
ただし、ユヴェントスとパラティチ氏をはじめとした処分を受けた元役員はこの決定に対して異議申し立てを行っている。