欧州スーパーリーグ構想を巡る欧州司法裁判所の判決を受け、イタリアサッカー連盟(FIGC)とレガ・セリエAは21日に声明を発表して懸念を示した。
2019年にレアル・マドリーやバルセロナ、ユヴェントスなどが主体となって創設を目指した12のビッグクラブによる欧州スーパーリーグ構想。しかしFIFA(国際サッカー連盟)や欧州サッカー連盟(UEFA)などが反発したことで参加クラブが続々と撤退し、事実上の瓦解に追い込まれていた。
そんな中、欧州司法裁判所が21日、新たな競争の大会の創設を阻止することはEU法に違反するとの判決を下したことで、レアル・マドリーのフロレンティーノ・ペレス会長らが主導するスーパーリーグ構想の実現への道が再び開かれた。
スーパーリーグは、欧州最高峰のクラブの座を競うチャンピオンズリーグ(CL)に取って代わる大会となり得るだけに、セリエAの価値やスポーツの根底にある能力主義に基づく現行のシステムを危機にさらし、すでに過密となっている試合日程をさらに困難なものとする可能性がある。FIGCはこうした懸念を示しつつ、スーパーリーグ構想へ改めて強い反対の意思を示した。
「スーパーリーグ訴訟を巡る欧州司法裁判所の判決を受け、FIGCは国内リーグの保護だけでなく、基本原則となるスポーツにおける能力主義をより幅広く守り、国際試合の日程表への配慮を守るために、確信を持って行動していくことを強調する」
「FIGCはスーパーリーグがこうした条件と両立し得ないプロジェクトであると考え、国内法および国際ルールに従いつつ、常にイタリアのカルチョ全般の利益を追求し、あらゆる場において行動していく」
セリエAの主催団体であるレガ・セリエAも、スーパーリーグに関する懸念を表明した。
「いわゆるスーパーリーグの件に関して、レガ・セリエAは国内リーグおよびそのファンが中心となるべきであることを改めて主張する。そして今後、各国リーグやクラブが全面的に関わったうえでさらなる進展がみられることを願う」
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