ラ・リーガ1部のセビージャは20日、バルセロナの審判についての贈収賄疑惑“ネグレイラ事件”について説明を発表した。
バルセロナは2003年から2018年にかけて、当時の審判技術委員会（CTA）副会長エンリケス・ネグレイラ氏とその息子が保有していたDASNIL95社に総額650万ユーロを支払ったことで、贈収賄疑惑にかけられている。これまでラ・リーガでは、クラブが審判を操作している可能性が都市伝説のように噂されてきたが、そうした行為を証明し得る支払いがあった事実はスペイン国内を大きく揺るがしている。
そして、ついにクラブからもこの疑いについての声明が発表されている。第一号は、アンダルシアの強豪セビージャだった。
「“ネグレイラ事件”と呼称される情報が世論を騒がせて数日が経過しました。セビージャFCはメディアを通じて日々把握していく証拠について、私たちが抱える不安と遺憾の意を表明します。徹底的に調べ尽くし、事の真相を明らかにし、該当する責任者たちを粛清するべきであるのは明白です」
「現在までに知られている事実の深刻さによって、スペイン・フットボールの公正性に疑いが持たれています。セビージャFCはスペイン・フットボールを代表するラ・リーガと、審判団の最大の責任者でもあるRFEF（スペインフットボール連盟）に対して、捜査終了後に起こり得ることに関しての適切な対応を公に求めさせていただきます」
「セビージャFCの願いは、クラブや組織の範疇を越えたところで、あらゆるチームのファンが敬意を払われることにあります。私たちが参加する競争の公正性が決して疑われないぬよう、指導者たちは責任を背負わなければなりません。セビージャFCより」
なおラ・リーガのハビエル・テバス会長は、重大な違法行為があっても3年で時効となるスペインのスポーツ法によって、もしバルセロナと審判が実際に八百長を行っていたとしてもスポーツ的に制裁を下すことは不可能との見解を示している。しかしバルセロナが刑罰を科される場合には、スポーツ面でも影響があることを指摘。その影響が勝ち点剥奪や2部降格などの処分になるのは、明らかにしていない。