レアル・マドリーは12日、バルセロナの審判買収疑惑“ネグレイラ事件”について自クラブが取る方針を発表した。
バルセロナは2001年から2018年まで、当時の審判技術委員会（CTA、スペインフットボールの審判統括組織でラ・リーガの試合担当なども決定）副会長エンリケス・ネグレイラ氏とその息子保有のDASNIL95社とNilsad SCP社に対して、審判のレフェリング分析を名目に約700万ユーロ（約11億円）を支払っていたことで審判買収疑惑にかけられている。
そしてスペイン検察当局は10日、バルセロナが「審判の判定において恩恵を受ける」ために金銭を支払い続けていたと結論付け、財団法人としてのバルセロナ、同クラブの元会長ジョゼップ・マリア・バルトメウ氏、サンドロ・ロセイ氏、ネグレイラ氏らを正式に起訴している。
そしてレアル・マドリーのフロレンティーノ・ペレス会長は12日に緊急理事会を招集し、自クラブがこの“ネグレイラ事件”と称される疑惑について、どのような方針を取るかを決定。声明で、被害者側の審理で出廷する意思を示している。
「レアル・マドリーはこの出来事の深刻さを深く憂慮しており、司法作用への絶対的信頼を繰り返し強調するとともに、自分たちの正当な利益を守る上で裁判官が被害者側の審理を行う際に出廷することを決定しました」
なおスペイン『マルカ』によれば、レアル・マドリーは20年間にわたって審判のレフェリングについて「奇異」に感じ続けていたという。加えて、同クラブはバルセロナとともに、ラ・リーガと1部＆2部のクラブの“ネグレイラ事件”を非難する共同声明に名を連ねていなかったが、それはラ・リーガ及び同組織を束ねるハビエル・テバス会長との確執が理由だったとのことだ。