PSG、FFP順守へ人件費削減が必要も…メッシは年俸58億円から減俸受け入れる意思なし

【欧州・海外サッカーニュース】パリ・サンジェルマンとリオネル・メッシの現行契約は今夏に満了を迎える予定だ。

パリ・サンジェルマン（PSG）FWリオネル・メッシは、契約延長するにあたって減俸を受け入れる意思はないようだ。『GOAL』の取材で明らかになった。

2021年夏にバルセロナを電撃退団し、PSGに加入したメッシ。今季は公式戦18ゴール17アシストを記録した他、アルゼンチン代表としてワールドカップも制すなど、35歳となった今でも驚異的な活躍を続けている。

しかし、PSGとの現行契約は今季限り。1月から契約延長交渉が行われ、来シーズン以降もPSGでプレーを続けることで口頭合意に達したと報じられたこともあったが、依然として契約更新は実現していない。このままではシーズン終了後にはフリーとなるが、アメリカ挑戦やサウジアラビア、古巣バルセロナからの関心など、様々な可能性も浮上している。

そしてPSGとの契約交渉が難航する背景には、クラブの財政事情があることが『GOAL』の取材でわかった。

ファイナンシャル・フェア・プレーを順守する必要もあることから、PSGには30％以上の人件費削減が求められている。そのためメッシと新契約を結ぶにあたって、クラブ側は現在の給与やそれ以上の金額をオファーすることができず、同選手に減俸を求めている状況であることが発覚している。

一方、PSGでプレーを続ける意思があるとされていたメッシだが、減俸を受け入れる意思はない模様。先日フランス『レキップ』が報じた月給337.5万ユーロ（約4億8700万円）、年俸換算で4050万ユーロ（約58億円）とされる給与の減額は受け入れない考えだとわかった。

PSGでの将来が不透明となるメッシに対しては、先日からアメリカやサウジアラビアのクラブからの関心が報じられている。また、古巣バルセロナのラファ・ユステ副会長は同選手やその代理人と復帰に向けて連絡を取り合っていることを明かしていた。今後の動向に注目だ。