緊急事態宣言下での新型コロナ対策連絡会議が開催。Jリーグクラブのキャンプは予定通り実施の方針
Jリーグは12日、第23回新型コロナウイルス対策連絡会議後の合同オンライン会見をNPBとの共同で行った。
感染者数の増加が続き、緊急事態宣言が1月7日に東京、埼玉、千葉、神奈川の一都三県を対象として発出されている。2月下旬に予定されている2021シーズンの開幕に向けて準備を進めるJリーグだが、新型コロナ対策連絡会議では1月半ばからのキャンプについて議論が交わされた。
会見に登壇した東北医科薬科大の賀来満夫特任教授は、「最終的には感染状況によるが、現時点では地域の自治体と連絡を取っていただいて、地域の自治体の状況を踏まえた段階」でキャンプが実施されるべきとの見解を示した。一方で、愛知医科大学の三鴨廣繁教授は、シーズンスタートの時期を考えれば延期や中止の決定は考えにくいと語っている。
「キャンプをしなければシーズンが始まらないのはアスリートとして当然。キャンプをいかに自治体と協和しながらやっていけるかを話し合いました。シーズンということを考えたらキャンプはこの時期しかない。基本的にキャンプを延期するという議論はなく、いかに安全にやるかに（議論が）集中しました」
さらに、東邦大学の舘田一博教授は「NPB、Jリーグがやらないと東京五輪などとてもできない。大事なエビデンスを出しながら基本となるようなシーズンにしなければならない」と語り、「色々なエビデンスが蓄積されるなかで少しは効果的に、安全に対応できていると思います」ともコメント。国内スポーツの安全な実施が五輪の開催にもつながるとのメッセージを発しつつ、その前提になるキャンプが実施されることの重要性を強調している。
なお、外出に強い制限がかかっていた昨年の緊急事態宣言時には、Jリーグクラブは個人トレーニング（Jリーグ公式のガイドラインにおけるフェーズ2）までしか許されていなかった。
しかし、Jリーグの村井満チェアマンは今回の緊急事態宣言下ではその時とは違う「フェーズ4」に当たると説明。チームトレーニングが可能であると明言し、「1月15日あたりからキャンプをスタートさせることになります。出発する前に全クラブともPCR検査を実施します」と口にした。とはいえ、最終決定権はクラブにあるものの「対面でのファンサービスは一切できない」との考えも示している。
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