国際オリンピック委員会（IOC）のトーマス・バッハ会長は、東京オリンピックが2021年7月23日に開幕されることを強く訴えている。IOC公式サイトを通じて伝えた。
新型コロナウイルスの影響で当初の2020年から延期され、2021年に入っても開催可否が議論されている東京五輪。無観客での開催を予期する声がある一方で、中止報道なども盛んに噴出している。
先日には、イギリス『Times』が「日本政府は中止にせざるを得ないと水面下で決定付けた」と伝えたが、これを受けた菅義偉首相は開催に向かっていると強調していた。
さまざまな憶測が流れるが、バッハ会長は「7月23日に始まるオリンピックと8月24日に始まるパラリンピックについて、私たちは2020東京オリンピック・パラリンピックの成功と安全な開催に向けて完全に集中、コミットしている」とし、開催に向けて全力を尽くしているとコメントしている。
「このウイルスとの戦いは、皆さんも個人的な状況からご存じの通り、厳しいものだ。だが、私たちはオリンピックのアスリートのために、彼らのように戦う。（選手のように）完全な決意、勝利する意思、毎日の奮闘、そして私たちが持っているすべての体力と精神を注ぎ込むということだ」
また、飛び交う噂については、アスリートたちへの負担になると批判的な見解を示した。
「206カ国の各国オリンピック委員会の誰もが、今年7月下旬から9月までのオリンピック・パラリンピック期間中の衛生状況を現時点で予測することはできない。その分野で最も著名な科学者であってもだ。残念ではあるが、そういったことが多くの憶測につながることはある。だが、そのすべての憶測が準備するアスリートを傷つけている。彼らはすでにそれぞれの国でも海外でも、トレーニングと大会において課題を克服しているんだ」
■「コロナ対策方式の決定は時期尚早」
東京五輪の延期案の中には、2032年の開催が内々に内定しているのではというものや、都市を移して開催するのではないかという憶測も流れている。しかし、バッハ会長は「もしあなた方が2021年のオリンピックに向けて準備しているアスリートと話し合う必要があるというのなら、グッドラックという言葉を送りたい。別の街でという提案もいくつかあったが、オリンピックの複雑さを知っている人物であれば、誰もが不可能だと分かる。もう時間は非常に少ない」と、切り捨てた。
そして、真っ向からそういった憶測に取り合うことはしないと表明している。
「そういったすべての理由から、私たちは憶測に時間とエネルギーを費やすことをしない。今年7月23日の開会式に向けて全力で取り組んでいるし、大会が行われるかどうかに考えを巡らせてはいない。大会がどう行われるか、ということに取り組んでいる」
一方で、現実的な新型コロナ対策については具体的な言及をする時期ではない説明した。
「考え得るすべてのシナリオについて、コロナウイルス対策をまとめる必要がある。それにあたり、私たちはすべての機関のアドバイスに頼っている。日本政府、各保健機関、世界保健機関（WHO）、ワクチンの製造業者、すべての専門家と話し合っているんだ。協議をした結果、数あるコロナ対策の中から大会期間中にどの対策が適切かを最終的に判断するのは、時期尚早だと結論付けることができる。アスリート、各国オリンピック委員会、国際連盟、日本、組織委員会、すべての人に忍耐と理解を求めなければならないし、私たちも同じように忍耐強く勤勉でなければならない」
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