バルセロナは、2億ユーロ（約257億円）のコストカットに向けて取り組むようだ。『Goal』の取材で明らかになった。
新型コロナウイルスのパンデミックにより、元々逼迫する財政状況がさらに悪化したバルセロナ。ジョアン・ラポルタ会長は先日、今年の初めからすでに負債総額が10億ユーロ（約1280億円）以上に膨れ上がっていることを明かした。今夏にチーム一の高給を受け取っていたリオネル・メッシとの契約更新を諦めた同クラブだが、さらなるコストカットに向けて動いている。
ラポルタ会長は、先日の会見で「私たちのサラリーは全収入の103％を占め、他クラブを20～25％上回る。私たちがクラブに来てから最初にやらなければならなかったことは、8000万ユーロ（約103億円）を借りることだった。そうしなければサラリーを支払うことができなかった」と認めていた。
そしてバルセロナ首脳陣は、まずは人件費削減を優先に。財政状況を立て直すために、ジョゼップ・マリア・バルトメウ前政権下から莫大に膨れ上がった選手サラリーの見直しに向けて交渉を進めている。これは全従業員に適応されるとのことだ。
なおメッシがパリ・サンジェルマンへと去った後、バルセロナではジェラール・ピケが他のチームメイトの模範になるべく減給を受け入れている。これによりエリック・ガルシアとメンフィス・デバイの登録が許可。さらに、ピケは“他のチームリーダー”であるセルヒオ・ブスケツ、セルジ・ロベルト、ジョルディ・アルバも同様に減給をのむ見込みであることを明かしていた。ラポルタ会長とディレクターを務めるマテウ・アルマニー・フォント氏は、この行動が他の選手へと波及することを期待している。
さらに、クラブは選手の放出も進めている。資金を浮かせるために、構想から外れる可能性のある選手たちの退団を促す考えを持つクラブは、前政権と好条件の契約を結んだ3選手、フィリペ・コウチーニョ、サミュエル・ウムティティ、ミラレム・ピャニッチの買い手を引き続き模索しているようだ。