レアル・マドリー、売上高人件費率52％の健全経営で給与削減の必要なし…バルセロナはギリギリの68％

新型コロナウイルスの影響で、スペインの複数のフットボールクラブは給与削減の必要性に迫られているが、レアル・マドリーには関係がないことのようだ。スペイン『アス』が報じている。

新型コロナウイルス感染拡大の影響で、今季の売り上げが減ることが確実となって、バルセロナ、アトレティコ・マドリー、エスパニョールはスペインにおけるレイオフ（一時解雇）、ERTEの実行に動いているが、『アス』曰くレアル・マドリーが追随することはないようだ。

同紙はその理由として、ここ10年での3億2400万ユーロの利益を出しているレアル・マドリーの健全経営を強調。ECA（欧州クラブ協会）は、クラブの売上に対して人件費が70％を超えないことを推奨しているが、2018-19シーズンのレアル・マドリーは売上高が7億5700万ユーロであったのに対し、従業員800人の人件費が3億9400万ユーロで、売上高人件費率は52％だった。ちなみに3億9400万ユーロの内、トップチームのコーチングスタッフ＆選手が占めるのは2億8300万ユーロ。

レアル・マドリーは人件費をしっかりと抑えていたことで、このパンデミック下でERTEを実行する必要がないとのこと。その一方でバルセロナについては昨季の売上高8億3600万ユーロに対して、人件費5億4100万ユーロ（その内トップチームが4億2700万ユーロ）と、売上高人件費率は68％に上っており、そのために財政が圧迫されている模様だ。

なおレアル・マドリーにおいて最も収入が高額であるのはDFセルヒオ・ラモスとMFガレス・ベイルで、その年俸は1450万ユーロ。対してバルセロナはFWリオネル・メッシ、FWルイス・スアレス、FWアントワーヌ・グリーズマンが、その2選手を超える年俸を受け取っている。

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