スペインプロリーグ機構ラ・リーガは4日、UEFAがパリ・サンジェルマン（PSG）の財政調査を開始したことを声明でもって称賛した。 加えて、マンチェスター・シティも調査対象にすべきとの見解も示している。
UEFAは1日、FWネイマール獲得に2億2200万ユーロを投じ、来季に1億8000万ユーロでの買い取り義務を負いながらFWキリアン・ムバッペを引き入れたPSGが、ファイナンシャルフェアプレー(FFP)に抵触しているかどうか調査を開始すると発表。ネイマールをリーグ・アンに奪われたラ・リーガのハビエル・テバス会長は、この発表に好意的に捉えている。
テバス会長は声明でもってUEFAの決定を称賛し、またPSGの財政を厳正に調査することを求めている。
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「PSGは違反常習者であり、何年にもわたってFFPの規則を破ってきた。UEFAがPSGの最近の選手獲得だけでなく、違反を繰り返してきた全歴史を振り返ることが大切となる。選手獲得は、PSGがここ数年行ってきたドーピングの結果だけに過ぎない」
テバス会長はまた、PSG同様に中東の国が深く関わっており、今夏の移籍市場では2億3000万ユーロを投じたマンチェスター・シティも調査対象にすべきとの見解を示した。
「中東の国家の助けを受けているPSG、そしてマンチェスター・シティの財政は、欧州の競争に歪ませ、インフラの螺旋を生み出している。それはフットボール産業に取り返しのつかない損害を与えるものだ」
