「スーパーリーグの負債を払え！」レアル・マドリー、欧州プロジェクト頓挫を受けプレミアリーグの「ビッグ6」に巨額の支払いを要求

レアル・マドリー首脳陣は、2021年4月に当初の欧州スーパーリーグ・カンパニーの契約に署名したイングランドの6クラブが、この計画の立ち上げ費用を負担すべきだと考えていると、『The Athletic』が伝えた。設立費用の総額は最大8000万ユーロ（6730万ポンド）に上ると報じられている。

アーセナル、チェルシー、リヴァプール、マンチェスター・シティ、マンチェスター・ユナイテッド、トッテナムは、当初離脱を表明した12クラブに含まれていた。しかし、他の創設クラブが相次いで撤退した結果、現在もこの物議を醸す計画に関与しているのはレアル・マドリーだけとなっている。

マドリーは現在、ベルント・ライヒャルト氏を新たな事業運営責任者に迎える方向で最終調整を進めていると、報道は付け加えている。このドイツ人実業家は以前、独立大会の運営を担うマドリード拠点の運営会社A22でCEOを務めていた。

A22の下、大会の形式は批判的な人々の支持を得るため、何度も大幅に見直されてきた。2023年12月に示された案は、昇格と降格を伴う3部制の、参加資格が開かれた64チームによる大会だった。そのわずか12カ月後、形式は再び変更され、96チームが4階層に分かれる「ユニファイ・リーグ」となった。

今回の金銭的要求は、当初の計画が崩壊して以来、フロレンティーノ・ペレスが貫いてきた姿勢に沿うものだ。プレミアリーグのクラブが相次ぐ離脱の口火を切った際、レアル・マドリーの会長は、各クラブは法的に脱退できないと強く主張した。「ここで拘束力のある契約とは何かを時間をかけて説明するつもりはない」と述べ、「だが実際のところ、クラブは脱退できない」と続けた。

ペレスは強硬姿勢を崩さなかった。それからわずか数カ月後、バルセロナはユヴェントス、ACミラン、インテル、アトレティコ・マドリーとともに計画から離脱した。「我々には独自の大会を創設する権利があると認められた」とペレスは主張。「UEFAの行為に対し、数百万ユーロ規模の損害賠償を請求することもできる。我々には二つの権利がある。損失の補償を受ける権利と、将来、大会を開催する権利だ。我々はその両方を粘り強く追求していく」と語った。

バルセロナが2月に正式に撤退したことで、レアル・マドリーは欧州での分離独立構想を推し進めるなかで完全に孤立している。報じられている8000万ユーロの請求にイングランドのクラブがどう対応するかは、まだ分からない。

プレミアリーグのクラブはとうに方針を転換し、従来のUEFAの枠組みに復帰している。しかし、レアル・マドリーが執拗に賠償を求め続けることで、スーパーリーグを巡る騒動は今後も欧州の強豪クラブに影を落とし続ける。