UEFA（欧州サッカー連盟）は、今後ワールドカップをボイコットする可能性があるようだ。
先日ワールドカップが終了したばかりだが、FIFA（国際サッカー連盟）は28日に声明を発表。ワールドカップやクラブワールドカップなどの主要大会を運営する200億ドル（約3兆2763億円）規模の新子会社「FIFAフォワード・エンタープライズ（FIFA Forward Enterprise）」を設立し、そのうち最大21％の株式を民間投資家に売却して42億ドル（約6880億円）を調達、その資金を加盟協会に分配する意向であることを発表した。
さらにこの発表では、世界的な金融機関である「JPモルガン」がFIFAのアドバイザーを務めていることに加え、ドナルド・トランプ大統領の義理の息子であるジャレッド・クシュナー氏の弟、ジョシュア・クシュナー氏が設立した長期投資ファンド「スライブ・エターナル（Thrive Eternal）」が「FIFAフォワード・エンタープライズ」への出資を検討している投資家グループを主導する見込みであることも明かされている。
しかし、この計画にUEFAは激しく反発している模様。イギリス『スカイスポーツ』によると、今回のFIFAの提案は加盟協会の半数および37名で構成されるFIFA評議会による承認が必要となるが、仮にこの計画を強行した場合、ワールドカップをボイコットする可能性があるという。
同メディアは、FIFAはワールドカップ決勝の前日にニューヨークで行われた各サッカー協会との会合で、この戦略について一切言及していなかったとのこと。そしてUEFAは、この計画と発表の仕方に激怒。UEFA加盟国は今週にもオンライン会議を開催し、FIFAの計画に対して反対姿勢を協議する予定であるようだ。さらに、以下のように声明を発表している。
「サッカーの統括機関が決して越えてはならない一線を越えるもの。UEFAはこの問題を極めて深刻に受け止めている。すべてのサッカー協会、リーグ、クラブ、選手、サポーター、政府、そしてサッカーの未来を案じるすべての人々も同様に受け止めるべきだ。サッカーの魂やガバナンスは、取引の対象となる資産ではない。ましてや、誰が金銭的利益を受け取るのかという透明性が皆無な状況ではなおさらである。サッカーの所有者はいない。FIFAが売却していいものではない」