ドイツは、2038年または2042年のワールドカップ招致を目指すようだ。
先日アメリカ、メキシコ、カナダと史上初の三カ国共催で行われ、参加国も48チームまで増加したワールドカップ。スペインの優勝で幕を閉じた2026年大会だが、すでに2030年大会はスペイン、ポルトガル、モロッコ、ウルグアイ、アルゼンチン、パラグアイの3大陸6カ国で行われることが決定済み。さらに、2034年大会もサウジアラビア開催が決定的となっている。
そうした中で、ドイツは2038年または2042年大会の招致を目指す模様。フランクフルトのCEOで、ドイツサッカー連盟（DFB）の理事も務めるアクセル・ヘルマン氏が『The Athletic』に対して明かしている。
「我々はぜひ招致したいと考えている。会長やDFBは2042年、あるいは2038年大会への立候補に向けた動きがある。それはFIFAの規定次第だ」
しかし2038年大会の開催には、FIFAの“大陸連盟持ち回り制”が課題に。ある大陸連盟がワールドカップを開催した場合、同じ大陸連盟が再び開催するまでに2つの大会を挟まなければいけない。この原則に基づくと、2038年大会の開催候補地は北米とオセアニアに絞られることになる。さらに先日、ドナルド・トランプ米大統領が再び開催する意向を示したこともあり、2038年大会の開催地はアメリカが有力と見られている。
そのうえでヘルマン氏は、「ドイツにはスタジアム、交通網、ホテルといったインフラは整っている。どの試合もチケットは完売するだろうし、大会は成功するはずだ。2038年大会に立候補する余地もあるが、2042年大会であれば成功する可能性は極めて高いと確信している」と語った。
一方でヘルマン氏は、2026年大会の熱狂に感銘を受けたと語りつつも、FIFAによる観戦チケットの価格設定には「我々（フランクフルト）の掲げる理念とは完全に相反するもの」とし、「社会的な障壁によって人々を試合から遠ざけるようなことはあってはならない」と明言。そのうえで、こう続けた。
「サッカーは『民衆のスポーツ』であり、ある意味で民衆のものだ。子どもたちにサッカーの持つ衝動や人を惹きつける魅力を体験させたいのであれば、実際に観戦してもらう必要がある。つまり、あらゆる人々を巻き込む必要があるんだ。これは単なる市場や資本主義のシステムといった枠組みをはるかに超えた話であり、最終的には誰もが参加できることが重要だ」
「（チケットの高額化は）FIFAの金銭的な思惑が絡んでいる。また、スタジアムに来てほしくない特定の集団を遠ざけるためでもあるのだろう。大会全体を見据えた収支計算があるのは理解できるし、健全かつ合理的であれば反発する気はない」
「ただ懸念しているのは、チケット価格という手段を使って『サッカーに関われる層』を選別するようなやり方が続けば、現代サッカーの未来はどうなってしまうのか、ということだね」