レアル・マドリーは、“ネグレイラ事件”に関してUEFA（欧州サッカー連盟）へ「大量の資料」を提出したようだ。
バルセロナが2001年から2018年まで当時の審判技術委員会（CTA）副会長エンリケス・ネグレイラ氏及びその息子が所有する会社に合計で約800万ユーロを支払っていたことで生じた審判買収疑惑、いわゆる“ネグレイラ事件”。事件が明るみとなったのは2023年2月のことだが、UEFAは同年6月の時点で処分を見送る決断を下し、バルセロナは現在もUEFA主催大会に出場している。
しかし、レアル・マドリーはかねてから徹底追求する構えを見せており、5月の会長選挙の際にもフロレンティーノ・ペレス会長は「前例のない汚職事件、史上最大の不祥事に直面していた」とし、UEFAに資料を提出することを示唆していた。
そして1日、UEFAはレアル・マドリーから“ネグレイラ事件”に関する「大量の資料」を受け取ったと発表。これらの資料は「倫理・規律担当の調査官によって精査される」と明かしている。さらにレアル・マドリー側は、以下のように声明を発表した。
「当クラブが提出した告発状には、極めて重大な事象に関する広範な資料や証拠が含まれている。これらは、競技の公正性や審判制度への信頼に直接的な影響を及ぼすものだ。レアル・マドリーは、UEFAがこれらの資料を保有した今、調査が最大限の緊急性をもって完全な結論に至るまで進められること、そして確認された事実の重大性に応じて管轄機関が適切な決定を下すことが不可欠であると考える」
一方で、バルセロナ側も同日に声明を発表。「UEFAが新たな手続きを開始したわけではない」とし、以下のように続けている。
「当該手続きは2023年に開始されており、その際任命された2名の調査官が適切と判断した措置を講じてきた。クラブはあらゆる要請に常に協力して対応している」
「今回の資料に関してどのような措置を講じるのが適切か、あるいは措置を講じるべきかどうかを判断するのは調査官次第だ。現時点で、彼らからバルセロナに対して新たな要請はなく、レアル・マドリーからの告発内容がクラブに送付された事実もない。もしそうした動きがあれば、クラブは適切に対応するつもりだ」
■関係は悪化の一途をたどる
この“ネグレイラ事件”を巡り、レアル・マドリーとバルセロナの間では激しい非難の応酬が繰り広げられてきた。発覚当初の2023年4月にレアル・マドリーが事件の「被害者」として追求し始めると、バルセロナのジョアン・ラポルタ会長は「マドリーは歴史的に審判の判定で優遇されてきた。70年にわたって政治的、経済的、そしてスポーツ界の権力と密接な関係にあった」と主張。これに対し、『レアル・マドリーTV』で実際にはバルセロナが優遇されてきた歴史があると訴えるなど、激しいやり取りが繰り広げられている。
さらに5月のペレス会長の発言を受け、バルセロナは調停の申し立てを行ったと発表。本格的な法的措置が始まる前にペレス会長に発言を撤回する機会を与えつつ、撤回しない場合は刑事告訴すると明かしている。
また『The Athletic』によると、今年2月にバルセロナが欧州スーパーリーグ構想からの離脱を正式決定したことで、レアル・マドリーとの関係はさらに悪化している模様。今後の動向に注目だ。