マンチェスター・シティの今後について、『The Athletic』の記者が分析している。
2009年～2018年の間に少なくとも115件の財務違反疑惑があったとされ、2023年2月にプレミアリーグから告発されたマンチェスター・C。リーグ側は正確な財務情報や選手・コーチへの報酬詳細の未提出、さらにはUEFAのファイナンシャル・フェア・プレー（FFP）規則およびリーグ独自の収益性・持続可能性に関する規則（PSR）への違反を指摘したが、クラブ側は一貫してこれらの疑惑を否定していた。
その後、審理は独立委員会に委ねられると、2024年末に独立審問が終了。それから2年近くが経過した25日、『The Athletic』はプレミアリーグ側が提起した115件の告発の内、114件が違反認定を受けたと報じている。制裁内容はまだ決まっていないが、クラブ側は上訴することが見込まれている。
有罪が確定した場合の制裁内容など、サッカー界全体が注目する今回の問題だが、『The Athletic』のアダム・クラフトン記者は、今後について以下のように予想した。
「制裁内容が決定するまでにはかなりの時間を要するだろう。シティ側は不正を否定し続けており、異議を申し立てる可能性もある。その間、プレミアリーグは再び“煉獄”のような不安定な状態に置かれることになる」
「プレミアリーグが科すことのできる制裁の選択肢は極めて幅広い。単なる警告で済むこともあれば、巨額の罰金、あるいは過去または将来に遡っての勝ち点剥奪の可能性すらある。そして根本的な問題として、シティが来シーズン、プレミアリーグのクラブとして開幕を迎えられるかどうかも現時点では不明だ」
「寛大な処分が下される可能性は低いだろう。シティが告発された違反リストには、調査への非協力的な態度も含まれているからだ。ライバルクラブからの同情の余地も、姑息な言い逃れや妨害工作を繰り返す戦略によって失われてしまった。彼らは問題を先送りにし続け、初期の違反行為から恩恵を受けた選手たちがすでに引退してしまうほどの時間が経過してしまったのだ」
一方で同記者は、「この問題は地政学的な対立、そして世界で最も影響力のある人物たちを巻き込むかもしれない」とし、マンチェスター・CのオーナーがUAEの大統領の弟であり副大統領を務めるマンスール・ビン・ザーイド・アール・ナヒヤーン氏であることを指摘。「シティに対するいかなる裁定も、UAEおよびその統治一族であるアブダビ首長家に対する裁定と見なされる可能性がある」としつつ、こう続けた。
「シティは一貫して『国家所有ではない』と主張してきたが、その結びつきはあえて目を背けようとする者以外には明白な事実であった。シティの取締役会会長を務めるハルドゥーン・アル・ムバラク氏は、ムハンマド大統領の長年の側近であり、アブダビの政府系ファンドであるムバダラ・インベストメント・カンパニーの最高経営責任者（CEO）でもある。そしてシティのアル・ムバラク会長は、クラブが徹底抗戦する意向であることを表明した」
■集団訴訟の可能性
またクラフトン記者は、プレミアリーグやチャンピオンズリーグといった大会から追放されることになった場合、マンチェスター・C所属選手の大半が退団する可能性もあると分析。さらに不正が事実だった場合、ライバルクラブは損害賠償を求めるとも予想している。
「ライバルクラブは不当な手段によって数億ポンドもの収益機会を奪われたと主張するだろう。すでにマンチェスター・ユナイテッドは、被った損失額を評価する内部分析を行っている。トッテナムもシティが不正を働いたとされる2011年～2015年には3度も5位に終わっていた。さらに言えば、この不正がアーセナルの優勝の可能性に大きな打撃を与えたことも考えられる。今回の件の影響は計り知れない。今後数年間、各クラブは法定で仮定の話を論じ合うという袋小路に入り込んでしまうかもしれない」
なお『The Athletic』は先日、すでに複数クラブがどのような請求が可能か見極めるために有力な弁護士を確保しており、集団訴訟を起こす可能性もあると伝えていた。世界中で注目を集めるマンチェスター・Cの財務違反疑惑。今回の事件は、どのような結末を迎えるのだろうか。