FIFA（国際サッカー連盟）のジャンニ・インファンティーノ会長は、強烈な批判を浴びる中でFIFA幹部を緊急会議に招集したようだ。
2016年からFIFAの会長を務めるインファンティーノ氏。しかし、昨年からFIFA平和賞の授与やワールドカップ期間中のアメリカ代表FWフォラリン・バログンの出場停止延期を巡る問題などで、ドナルド・トランプ米大統領との関係が疑問視されてきた。
そして28日にFIFAが発表したワールドカップ関連事業株式売却案が、世界中で物議を醸すことに。FIFAはワールドカップなどの主要大会を運営する新子会社「FIFAフォワード・エンタープライズ」を設立し、そのうち最大21％の株式を民間投資家に売却して42億ドル（約6880億円）を調達、その資金を加盟協会に分配する意向であることを発表した。しかし、この計画に対してUEFA（欧州サッカー連盟）やCONCACAF（北中米カリブ海サッカー連盟）など世界中で反発の声が広がると、強烈な反応を受け、インファンティーノ会長は31日に計画の中止を発表していた。
だが、ワールドカップ関連事業株式売却案を取り下げた後もインファンティーノ会長に対する反発は収まらず。特にUEFAは辞任を要求しており、FIFAに対して不信任決議を行うための臨時総会を招集するように迫る可能性も伝えられており、またFIFA事務局総長マティアス・グラフストローム氏やアーセン・ヴェンゲル氏など、内部でも計画に関して批判の声が上がっていた。現在、同会長の地位が揺らいでいることが複数メディアでも伝えられえいる。
そうした中で、インファンティーノ会長は5日に緊急会議を開くようだ。『The Athletic』によると、同会長は「FIFAフォワード・エンタープライズ」計画の頓挫と組織内でも強烈な批判を浴びていることを受け、5日にモロッコでFIFA幹部との緊急会議を開催するという。また『talkSPORT』のベン・ジェイコブズ記者は、インファンティーノ会長はFIFA加盟協会に対して自身への支持を呼びかけており、特にアジアが重要な争点と見られているとも指摘している。今後の動向に注目だ。