ドルトムントは今夏に日本でプレーシーズンのツアーを実施。7月29日にはセレッソ大阪と対戦し、8月1日にはFC東京と対戦する。
大阪では、選手たちが滞在するホテルに多くの人が詰めかけるなど、大盛況となっているなか、ドイツ『Bild』は同クラブがジャパン・ツアーで得られる収益について報道。アジア市場へのアピールに加えて、約500万ユーロ（約9億3,000万円）の収入を得る見込みだという。
『Bild』は、「主な収入源はスポンサー料と、日本国内で行われる親善試合による収益である。これは、ブンデスリーガがブンデスリーガクラブのマーケティング遠征、特に旅費に対して財政支援を行っているおかげで可能になっている。この支援は、対象国がリーグにとって重要な国とみなされている場合に適用されるもので、日本はまさにそのケースに該当する」とした。
さらに同紙は「ドルトムントでは様々なインフラ整備プロジェクト（スタジアムの近代化、トレーニング場の拡張、医療センターの建設）が進められており、特に空調や暖房の分野で、ドルトムントは産業界から引く手あまたのパートナーとなっている。ヤンマーやパナソニック（大阪に本社を置く）のほか、ダイキンや三菱といった企業がドルトムントのパートナーになることに関心を示しており、今回の訪問では単なる情報交換以上のことが行われたようだ。契約金額は年間7桁に上る。ドルトムントのインフラ整備の一環として、これらの企業はクラブに技術設備を提供する予定だ」と、日本遠征の多大なメリットを紹介した。
なお、ドルトムントでマネージングディレクターを務めるカルステン・クレーマー氏は「国際マーケティングに潜むチャンスに目を向け、常にリスクばかりを口にするべきではない。ワールドカップ後、再び遠征に行くのがバイエルン・ミュンヘンと我々だけというのは残念だ」とした。
