マンチェスター・シティの財務規則違反が有罪認定を受けたことが報じられる中、プレミアリーグの他クラブは法的措置を検討しているようだ。
2009年～2018年の間に少なくとも115件の財務違反疑惑があったとされ、2023年2月にプレミアリーグから告発されたマンチェスター・C。リーグ側は正確な財務情報や選手・コーチへの報酬詳細の未提出、さらにはUEFAのファイナンシャル・フェア・プレー（FFP）規則およびリーグ独自の収益性・持続可能性に関する規則（PSR）への違反を指摘したが、クラブ側は一貫してこれらの疑惑を否定していた。
その後、審理は独立委員会に委ねられると、2024年末に独立審問が終了。それから2年近くが経過した25日、『The Athletic』はプレミアリーグ側が提起した115件の告発の内、114件が違反認定を受けたと報じている。制裁内容はまだ決まっていないが、クラブ側は上訴することが見込まれている。
そうした中、プレミアリーグの他クラブは法的措置を検討中とのこと。すでに複数クラブは、どのような請求が可能か見極めるために有力な弁護士を確保しているようだ。有名法律事務所も各クラブに対して、マンチェスター・Cが有罪認定を受ければ、損害賠償を請求できる可能性があると伝えてきたという。
また『The Athletic』は、プレミアリーグの他クラブが団結し、損害賠償を求めて集団訴訟を起こすような展開になる可能性もあると伝えている。同メディアは例として、「マンチェスター・Cの規定違反が原因となり、巨額の収益が見込めるチャンピオンズリーグの出場を逃したこと」や、「結果を残していれば本来得られていたであろうスポンサーボーナスを失ったことを立証すること」など、様々な形で損害賠償を求める可能性があると分析している。
しかしその一方で、実際に法的措置が講じられるのは、あくまでマンチェスター・Cの上訴プロセスが完了した後になるとのこと。マンチェスター・C側は「当クラブは、プレミアリーグの理事会および執行部が特定の利害関係の影響を受けない、独立かつ公平で公正な規制機関として振る舞うことを前提に、過去8年間にわたり適正な手続きを誠実に尊重してきた」としつつ、現在も財務規則違反を否定。制裁を不服として上訴することが決定的だと伝えられている。