財務規則違反が有罪認定されたマンチェスター・シティの処分を巡り、プレミアリーグのクラブ間でも意見が割れているようだ。
2009年～2018年の間に少なくとも115件の財務違反疑惑があったとされ、2023年2月にプレミアリーグから告発されたマンチェスター・C。リーグ側は正確な財務情報や選手・コーチへの報酬詳細の未提出、さらにはUEFAのファイナンシャル・フェア・プレー（FFP）規則およびリーグ独自の収益性・持続可能性に関する規則（PSR）への違反を指摘したが、クラブ側は一貫してこれらの疑惑を否定していた。
その後、審理は独立委員会に委ねられると、2024年末に独立審問が終了。それから2年近くが経過した25日、『The Athletic』はプレミアリーグ側が提起した115件の告発の内、114件が違反認定を受けたと報じた。さらに29日、独立委員会も9シーズンにわたって収益を総額8億3000万ポンド（約1718億円）水増ししていたことを指摘しつつ、重大な違反に関連するすべての容疑で有罪認定したことを明かしている。
マンチェスター・C側は現在もすべての容疑を否認しているが、すでに今回の事件に関する処分についても様々な可能性が報じられており、これまで罰金や勝ち点・タイトルの剥奪、さらに最悪の場合はプレミアリーグからの追放もあり得るとされている。複数メディアは「極めて重大な処分になる」と予想しているようだが、プレミアリーグのクラブ間でも意見が割れているようだ。
イギリス『スカイスポーツ』によると、プレミアリーグの各クラブは今回の事件に対する対応について協議が進めており、一部は損害賠償請求の可能性を見据えて準備を始めている模様。一方で、多くのクラブがマンチェスター・Cを「英国内外におけるプレミアリーグの商業的魅力の“要”」とみなしており、仮にリーグ総会で追放を決定すれば（20クラブ中15クラブの賛成が必要）、「自らの首を絞める」行動になりかねないと懸念するクラブの存在するという。
あるクラブの幹部は『スカイスポーツ』の取材に対し、「もしマンチェスター・Cが追放されれば、リーグ全体のあらゆる関係者に甚大な商業的影響が及び、最終的には他クラブに莫大な金銭的損失をもたらすことになる」と語った模様。また仮に今季か来季に追放が決定した場合、残りのリーグ戦を19クラブで戦うことになるため、英国内外から放映権料の返金を求められる可能性が高いと考えているようだ。
一方で、別のクラブは「マンチェスター・Cがプレミアリーグに残留し続けることはリーグやブランドの公正性を損なう」と考えており、たとえ短期的な経済的損失を招くとしても、リーグの国際的なイメージを維持するためには追放する必要がある考えていると伝えられている。
なお、クラブ間の意見の相違が独立委員会の処分決定に影響を与えることはないが、「追放」の是非を問う投票が行われることになった場合、「前例のない事態」が再び発生する可能性も指摘されている。