バルセロナのジョアン・ラポルタ会長は、同クラブ退団が決定したFWリオネル・メッシとの再契約を結ぶ可能性がありながらも、それを拒絶していた。スペイン『バングアルディア』や『マルカ』が報じている。
ラ・リーガのサラリーキャップの問題により、メッシと再契約を結べなかったバルセロナ。スペインメディアによれば、ラポルタ会長はラ・リーガのCVCキャピタル・パートナーズからの資金調達に再契約の希望を見出していたようだ。
ラ・リーガがCVCからの資金調達を実現すれば、バルセロナは2億7000万ユーロ（約350億円）の臨時収入をすぐにでも手にできた。その収入は70％をスタジアムや練習場などのインフラ整備、15％を債務更新と新型コロナウイルスの損失補填、15％を人件費や補強に充てることができ、メッシとの再契約のハードルもクリアできるとされていた。7月上旬にラ・リーガのテバス会長からこの話を聞きつけたラポルタ会長はとても乗り気で、合意を承認するラ・リーガ会議の日付を早めることすら要求したという。
しかしながらラ・リーガとCVCとの合意が明るみに出た8月上旬、ラポルタ会長は急に方針を切り替えて資金調達を拒絶した。その理由は同会長自身が後に説明していたが、CVCとの合意は40〜50年にわたってテレビ放映権収入の10％を支払い続けることを意味しており、「クラブを抵当に入れる」行為になると判断した模様。こうしてバルセロナはメッシをラ・リーガで選手登録する術がなくなり、再契約をすることなく放出を余儀なくされたようだ。
またメッシ退団が決定した後、テバス会長は『ツイッター』で「ラポルタはCVCとの合意を支持していた。しかしバルセロナ幹部には誰かさんと何度も話し合っている人物がいた」と記し、背後にレアル・マドリーのフロレンティーノ・ペレス会長がいたことを示唆。CVCとの資金調達は、ラ・リーガ全体としては今後プレミアリーグに近づくための後押しになりそうだが、放映権収入の10％を同ファンドに支払うとなれば、同収入比率の多くを占める2強（アトレティコ・マドリー含め3クラブで30％弱）が割を食う可能性がある。スーパーリーグ創設を目指すレアル・マドリーとバルセロナは、CVCと契約すれば今後ラ・リーガに縛り続けられ、他クラブのお守りもしなければならないと思ったのかもしれない。
なおテバス会長とラポルタ会長は、『ツイッター』を通じて火花を散らし続けている。テバス会長は、CVCに対してテレビ放映権10％の支払い義務があるとの指摘に対して「君（ラポルタ会長）はバルセロナのテレビ放映権50年分を抵当に入れるわけではないと知っているはずだ。今回の件は、放映権がさらなる価値を持つようになり、君たちの銀行でそれを担保にして莫大な借金を解決できるということだっただろう。君たちもそのことを理解していたはずだ」と記載。これに対して、ラポルタ会長は次のように返答している。
「やあ、ハビエル。私たちはそのようには解釈していない。実際、私たちの幹部はこのオペレーション（CVSとの合意）を進めている人々と話し合ったが、満足できる返答を得られなかった。契約条項は連結されて巧妙なものとなっており、今後50年にわたって私たちの権利の一部を譲渡することが含まれている。それにCVCが調達する額は、ラ・リーガの経営の10％を譲渡すると考えると、かなり低い額だ。私の最大限の愛情でもって、君にそう返答させてもらうよ」
