ワールドカップ招致に関わる贈収賄疑惑が掛かる中、2018年と2022年のホスト国であるロシアとカタールはこの疑惑を否定した。
2018年、2022年のワールドカップ招致に関して以前からさまざまな疑惑が浮上している。そんな中、連邦捜査局により、元国際サッカー連盟（FIFA）の幹部2人がロシアへの投票を約束する代わりに現金を受け取り、同様のことがカタール大会に対しても行われたことが発覚。そして、アメリカ・ニューヨーク裁判所が同2大会を巡る汚職事件を告発したことがわかった。
この発表を受け、ロシア政府のスポークスマン、ドミトリー・ペスコフ氏は「ロシアは間違いなく合法的にワールドカップを開催する権利を手にした。贈収賄との関連はなく、断固として否定する。ロシアは史上最高のワールドカップを主催した。このことに我々は誇りを持っている。この報道を読んだが、まったく理解できなかった」と疑惑を強く否定した。
また、2022年11月に中東初のワールドカップを主催するカタールのThe Supreme Committee for Delivery and Legacy（伝送と遺産の最高委員会：SC）は「2020年4月6日に公表された告発を強く否定する。長年にわたって偽りの主張がされているが、非倫理的にカタールがFIFAワールドカップ2022を開催する権利を手に入れた証拠は何もない」と公式声明を発表。
続けて「SCは、2018/2022のFIFAワールドカップ入札過程に関するすべてのルール、規則を遵守してきたことを断言する。そして、事実に基づかないこれらの主張に対して今後激しく論争することになる」と強調している。
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