Jリーグは15日、一部報道であった2026年からのシーズン移行に伴う移行期の大会方式に関連して、「DAZNから減額の提案があった」との報道を否定した。
Jリーグでは昨年12月、2026-27シーズンからリーグ戦を秋春制に移行することを決定。開幕時期は現行の2月から8月に変更されることになった。
それに伴い、移行期の大会方式が議論されているが、一部メディアは15日、「2026年前半に0.5シーズン」「昇降格はなし」という案が示されており、その場合はJリーグがDAZNと締結している放映権契約の一部が減額される可能性を報じていた。
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しかし、Jリーグは「移行期の大会方式に関しては、様々な可能性を議論しており、各ステークホルダーの皆様ともコミュニケーションを取っておりますが、DAZN社から報道のような提案があったという事実は一切ございません」とこれを否定。続けて、「シーズン移行期の大会方式に関しては、決定次第公表いたします」と伝えた。
JリーグとDAZNは2017年から10年間で約2100億円の放映権契約を締結。2020年には新型コロナウイルス感染症の拡大によるJリーグの試合の一時中断を受け、2017年から2028年までの12年間で約2239億円の放映権契約の見直しを行った。そして、昨年3月には2023年から2033年までの11年間で約2395億円という新たな放映権契約の締結に合意している。