プラティニ、活動禁止処分は4年間に軽減 だがUEFA会長職は辞任へ

UEFAのミシェル・プラティニ会長は、汚職疑惑による活動停止処分が4年間に軽減されたが、会長職を辞任することになりそうだ。フランスなど各国メディアが伝えている。

不正な送金に関与した疑いがあるとして、プラティニ会長はFIFAのゼップ・ブラッター前会長とともに、あらゆるサッカー関連の活動への関与を8年間禁止される処分を昨年12月にFIFA倫理委員会から下されていた。これにより、プラティニ会長は立候補の意志を表明していたFIFA会長選への道も閉ざされた。

その後、今年2月にはFIFA上訴委員会が両者に対する処分を6年間に軽減することを決定。だが両者はこれを不服とし、スポーツ仲裁裁判所(CAS)への訴えを起こしていた。

CASが9日に下した裁定は、プラティニ会長への処分をさらに軽減し、4年間の活動停止処分にするというもの。だが無実を勝ち取れなかったことで、会長職の継続は不可能となる。

フランス『レキップ』は、プラティニ会長の弁護士による発言として、同会長がUEFAの次回会議で辞任を表明する意向だと伝えた。UEFA執行委員会は今月18日にバーゼルで開かれる予定となっている。

現役時代にフランス代表やユヴェントスなどで活躍し、その後フランス代表監督も務めたプラティニ氏は、UEFA理事を経て2007年に会長に当選。昨年10月に職務停止処分を受けてからは、スペインサッカー連盟会長のアンヘル・マリア・ビジャール氏が会長代行を務めている。